製品情報

最新Ver
・1.0.1
価格
2500円

対応機種(動作確認済)
 ・iPad
 ・iPad mini
対応OS
 ・iOS 5.1 以降
 

日本地図センター
東京時層地図 プロモーションビデオ

iPad版

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iPhone版

バナー(東京版)

iPhone版

バナー(横濱版)
App Store

お知らせ

2014/03/06
「時層地図」シリーズが日本地図学会学会賞作品賞を受賞いたしました。

2013/11/07
大変長らくお待たせいたしました。iPad版 「時層地図」を本日リリースいたしましたので、ご案内いたします。
また、ブックマークでは,2020年東京オリンピック・パラリンピック会場一覧を掲載いたしました。

2013/09/25
東京時層地図 for iPad のホームページを公開しました。

東京時層地図 for iPad

 「東京時層地図 for iPad」は、明治から現代までの時間を軸に都市の変遷を知ることができるiPad専用地図アプリです。このiPad専用アプリには、iPhone版の「東京時層地図」と「横濱時層地図」を合わせた範囲が収録されており、首都「東京」や、横浜市・川崎市といった日本を代表する都市の明治・大正・昭和・平成の地図を切り換えて見ることができます。 また、このiPad専用アプリでは、iPhone版にはない次のような機能を追加しました。

【新機能】
・2画面表示
・ブックマーク機能(SNS対応)
・ヘディングアップ表示
・地名検索機能

 iPhoneよりも大きなiPadの画面を使って、6つの時代(文明開化期、明治のおわり、関東地震直前、昭和戦前期、高度成長前夜、バブル期)の古地図と、現在の地図や航空写真を並べて、都市の変化を調べたり、GPS情報を使って当時のまち歩きを楽しんだりすることができます。
 現在、日本の首都である東京には、政治、経済、文化、人口などが一極集中し、世界の大都市として発展しています。特に高度経済成長以降の発展は著しく、急激な都市化が進行しました。また、1964年の東京オリンピックは、東京の都市化・近代化を一気に推し進め、新幹線、首都高、モノレールなど様々なインフラが整備される契機ともなりました。一方、横浜は江戸時代末期のペリー率いる黒船来航を契機に港の玄関口として発達し、外国商館や居留地が立ち並ぶなど、異国情緒あふれる都市が形成されるとともに、現在では国際貿易都市にまで発展しています。これらの変化はしっかりと古地図に刻まれており、当時の面影を現在の地図に重ねて思いをはせることができます。
 時の移ろいに身をゆだね、大きく姿を変えてきた日本の都市の姿を、今こそこのアプリで見つめなおしてみませんか。過去を知ることで未来はきっと、もっと楽しみなものになるはずです。

表示地図の種類

 表示できるのは、7つの時期(文明開化期、明治のおわり、関東地震直前、昭和戦前期、高度成長前夜、バブル期、現代)に航空写真や地形等を加えた10種類です。
 本アプリで表示できる古地図は、国土交通省国土地理院が行っている旧版地図の謄本交付に基づいて入手し、モザイク及び色調補正などの画像処理を行っています。これら地図の交付手数料と画像処理には費用・時間がかかりますが、本アプリは上記の費用負担を感じさせない、手頃な価格でご提供いたします。

表1

*1:昭和3年修正 「2万5千分1地形図:浦安」を一部使用。
*2:昭和12年測図 「1万分1地形図:江戸川口」を一部使用。
*3:現代の地図;iOS5以前は「Google社のマップ」、iOS6以降は「Apple社のマップ」に変更。

この地図の作成に当たっては、国土地理院長の承認を得て、同院発行の2万5千分の1地形図、2万分の1正式図及び1万分の1地形図を複製したものである。
(承認番号 平25情複、第109号)
この地図の作成に当たっては、国土地理院長の承認を得て、同院発行の基盤地図情報を使用した。
(承認番号 平25情使、第137号)

表示範囲

 表示範囲は下図の通りです。古地図の表示範囲は赤点線、地形(段彩陰影)の表示範囲は青実線になります。平成22年の国勢調査によると、この範囲内には約1300万人もの人口が集中しています。

表示範囲

注意事項

・表示地図の位置精度については、100%の精度を保証するものではありません。ご利用の際は、参考情報としてお取り扱い下さい。
ファイル容量が1.7GBのため、インストールには時間がかかります。ご了承下さい。
・地図の接合部では、位置ずれが生じている場所があります。ご了承下さい。
・一部の地図表示の際には、インターネット接続が必要となります。
・使用している地図データは、法律等に基づく手続きを行っています。
・事由の如何を問わず、本アプリケーションの利用に関して、利用者に生じた損害については、利用者がその全ての責任を負うものとし、一般財団法人日本地図センターは一切の責任を負いません。

協力

元永二郎さん、杉浦貴美子さん、石川初さんの協力をいただきました。