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2012.02.01
地震・津波に関わる地図

 東北太平洋沖地震/東日本大震災の復旧・復興等で現場で働いている方々の、安全・無事を願い応援いたします。

[トピックス]放射線量等分布マップ
 文部科学省文部科学省放射線量等分布マップ拡大サイトの作成・公開に、(財)日本地図センターが協力しています。
[お知らせ]地図教材の支援
 (財)日本地図センターは、東日本大震災で被災された学校へ地図や図書などを寄贈しています。こちら(PDF:148KB)をご覧下さい。
東日本大震災被災学校への地形図等の配布について
[ピックアップ]土地条件図の効用
 住んでいる場所の地形をみることで、液状化の可能性を確認できます。詳しくはこのページをご覧下さい。


このWebページの目次
電子国土地形図・地勢図・地方図空中写真
沿岸海域地形図沿岸海域土地条件図土地条件図都市圏活断層図
数値地図2500(空間データ基盤)数値地図25000(地図画像)
数値地図50000(地図画像)数値地図200000(地図画像)
数値地図50mメッシュ(標高)数値地図5mメッシュ(標高)
数値地図25000(土地条件)25000段彩陰影画像JMCマップ(日本)
関連リンク集

 このWebページで紹介している地図類は全国の地図販売店や、国土地理院(茨城県つくば市)構内の地図と測量の科学館のミュージアムショップ等でお買い求めまたはご注文いただくか、(財)日本地図センターの「地図の店」(TEL 03-3485-8120)にお問い合わせください。また、通信販売ネット販売もあります。空中写真については、空中写真部(TEL 029-851-6657, FAX 029-852-4532)にお問い合わせください。空中写真についての一般的な説明はここをご覧下さい。国土地理院が3〜4月に撮した被災地の空中写真の標定図はこちら

東北地方太平洋沖地震/東日本大震災の諸元

[本震](気象庁資料から)

発生日時:2011(平成23)年3月11日(金)14時46分頃
震源(震央):三陸沖(北緯38.1度、東経142.9度、牡鹿半島の東南東130km付近)
震源(深さ):約24km
規模(推定):モーメントマグニチュード(Mw)9.0

[地震名]
気象庁は、この地震を「平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震」と命名しました。

[災害名]
政府は、東北地方太平洋沖地震と津波およびこれに伴う原子力発電所事故による災害について、「東日本大震災」と呼称することを、4月1日の持ち回り閣議で決定しました。

電子国土
 電子国土Webシステムを使って、独自にカスタマイズした電子国土サイトを作ることができます。国土地理院が公開している地図情報を背景として、震災状況の調査結果など、発信したい情報を地図表示することができます。

[電子国土サイト]
 文部科学省は、平成23 年度科学技術戦略推進費「放射性物質による環境影響への対策基盤の確立」『放射性物質の分布状況等に関する調査研究』において、東京電力(株)福島第一原子力発電所から放出された放射性物質の影響を詳細に確認できるようにすることを目的として、同研究で作成した放射線量等分布マップ及び、走行サーベイマップ並びに、文部科学省が実施している様々なモニタリングの結果をもとに、電子国土Webシステムをカスタマイズして作成した『文部科学省放射線量等分布マップ拡大サイト』を公開しています。このサイトの作成には、(財)日本地図センターも協力しております。

地形図・地勢図・地方図

1:500,000地方図 (3) 東北

この索引図は、国土地理院Webサイトの図を引用し作成しました。
 東北地方太平洋沿岸域の地形図・地勢図の索引図を右上に掲げます。
  上右図は1:200,000地勢図の索引図、
  このうち黄色の図郭クリックすると、各区画内の1:50,000および1:25,000地形図の索引図にリンクします。

 左上は、東北地方全域を収めた1:500,000地方図 (3) 東北です。7色刷りと4色刷りとがあります(画像は7色刷り)

 紙に印刷された地図は、電源等なしでそのまま現地に携行し、過酷な環境で使うことができ、そこで得た情報を自在に記入することができます。

2.5万 5万 20万 50万 ←地図センターの商品案内へ

沿岸海域土地条件図・沿岸海域地形図
 各種の利用・計画が集中する沿岸海域、すなわち沿岸の陸域とそれに連続する水深おおむね50mまでの海域を対象とした沿岸海域基礎調査が1970〜90年代に実施されました。海洋開発が盛んだった当時における、沿岸海域における適正な開発・利用とその促進に資することを目的として、地形・地質・利用現況等といった基礎情報を体系的に整備する調査です。調査成果は、海陸の地形分類を主とした沿岸海域土地条件図と、地形図に海底等深線を附加した沿岸海域地形図が、いずれも縮尺1:25,000で作成されています。

 東北地方〜関東地方の太平洋岸地域で作成された沿岸海域土地条件図は、「平舘海峡(1983)」「青森(1983)」「石巻(1984)」「松島(1984)」「仙台(1984)」「岩沼東部(1987)」「九十九里浜東部(1977)」です。調査年次が古いため、必ずしも現況と同じではありませんが、元の自然地形の情報が多いため、地盤被害・津波被害の分析や、復興に向けた土地条件の検討に活用できます。
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沿岸海域土地条件図「岩沼東部」(1987)から

土地条件図・都市圏活断層図
 陸域のみの地形分類調査などから作成された土地条件図があります。
 土地条件図に表示された地形分類から、液状化の可能性を知ることができます(→土地条件図の効用
 都市圏活断層図は、大地震の際に大きな被害が予想される都市域とその周辺について、活断層の位置を1:25,000地形図の上に詳細に表示した地図で、活断層の研究者の協力を得て作成されています。東北地方太平洋沖地震は、海底下にあるプレート境界の巨大な断層の活動によって発生しましたが、その活動による周辺域の応力変化によって、内陸の活断層付近で地震活動が活発になることがあります。
土地条件 活断層 ←地図センターの商品案内へ
都市圏活断層図「松本」(2006)から
地震調査委員会(1996)『糸魚川−静岡構造線活断層系の調査結果と評価について』(牛伏寺断層含む)

数値地図2500(空間データ基盤)
 地理情報システムに用いる基盤のデータとして、都市計画区域を対象に1:2,500レベルのベクトルデータです。東北地方では、1枚当たり3県分づつ計2面で東北6県分が揃います。
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数値地図25000(地図画像)・数値地図50000(地図画像)・数値地図200000(地図画像)
 地形図・地勢図をスキャンしTIFFカラー画像としたデータです。数値地図25000(地図画像)では1枚のCD-ROM1:20万地勢図の1〜4面分相当の画像が納められています。なお、オンラインでのネットショッピングでは地形図1面毎に購入できます。
25000 50000 200000 ←地図センターの商品案内へ

数値地図50mメッシュ(標高)・数値地図5mメッシュ(標高)
 1:25,000地形図の等高線データから計測・計算した50mメッシュ数値標高モデルは、全国の標高データをCD-ROM3枚に納めています。主に大都市とその周辺を航空レーザ測量で取得した5mメッシュの数値標高モデルの東北地方のデータは、仙台と栗駒山周辺があります。
50m 5m ←地図センターの商品案内へ

数値地図25000(土地条件)
 1993年までの1:25,000土地条件図の図形データを全国2枚のCR-ROMに納めたもので、関東以北の「東日本」と東海以西の「西日本」とがあります。
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空中写真
 被災地を、発災の翌日から国土地理院が撮影した空中写真の、一般向けの販売が6月16日から始まりました。撮影日は、2011年3月12, 13, 19, 27日, 4月1, 5日です。購入方法と価格などは一般の空中写真と同じです。標定図で確認のうえ、お申し込みください。 過去に撮影された空中写真は、同院の国土変遷アーカイブで閲覧できます。
 これらの空中写真は当センター空中写真部(TEL 029-851-6657, FAX 029-852-4532)をとおして入手できます。
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25000段彩・陰影画像
 数値地図25000(地図画像)データを正規化処理により、地図の余白部分を削除し、さらに、数値地図50mメッシュ(標高)から段彩図を作成し重ねあわせることで、従来の地形図よりも地勢がわかるように作られたPNG形式の画像データです。(財)日本地図センターの彩色地形図サイトで閲覧、ネットショッピングサイトから購入できます。
※ 作成時期は平成17年度のデータを利用しているため、一部の地名・注記が現在と異なる場合があります。
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JMCマップ(日本)
地勢図相当レベルのベクトルデータで、日本全国が7枚のCD-ROMに収まっています
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東北地方太平洋沖地震・津波に関する特設サイトや関連機関へのリンク
産官学順(各項内あいうえお順)
朝日航洋(株) > 東日本大震災情報特設ページ
アジア航測(株) > 平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震
国際航業グループ > 東日本大震災ライブラリー
(株)パスコ > 平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震に関する情報
(財)日本デジタル道路地図協会(DRM> 被災地域の道路地図
(財)リモート・センシング技術センター (RESTEC)
> 東北地方太平洋沖地震の被災地域の衛星画像地図の公開

気象庁 > 東日本大震災〜東北地方太平洋沖地震〜関連ポータルサイト
国土地理院 > 東日本大震災に関する情報提供
地震調査研究推進本部 > 平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震に関する情報
総務省消防庁 > 東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)被害報
文部科学省 > 東日本大震災関連情報文部科学省放射線量等分布マップ拡大サイト子供の学び支援ポータルサイト

ある火山学者のひとりごと
京都大学 防災研究所 > 平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震 災害調査活動
(独)産業技術総合研究所地質調査総合センター > 平成23年東北地方太平洋沖地震速報
東京大学地震研究所 > 2011年3月 東北地方太平洋沖地震
東北大学地震・噴火予知研究観測センター
> 2011年3月11日 東北地方太平洋沖地震(M9.0)の研究成果
(独)土木研究所 > 東北地方太平洋沖地震等に関する土木研究所の対応
名古屋大学 地震火山・防災研究センター
> 2011年3月11日東北地方太平洋沖地震(M9.0)の特集> NGY地震学ノートNo.36改
日本国際地図学会 > 平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震に関する情報
(社)日本地理学会 > 東北地方太平洋沖地震・日本地理学会災害対応本部
(独)防災科学技術研究所 > Hi-net自然災害情報室 > 主要災害調査
北海道大学地震火山研究観測センター > 2011年3月11日東北地方太平洋沖地震(M9.0)について


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